学部・大学院

大学院がめざすこと・特色

新潟県立看護大学大学院看護学研究科看護学専攻(修士課程)は平成18年4月より開設されています。
本学研究科では、「地域文化に根ざした看護学の考究」の使命をさらに推進し、看護学と看護ケアの質の向上のために、実践的・実証的教育研究の開発を通して、社会に寄与することを目指します。
また、働いている方も無理なく修学ができるよう土曜・日曜の開講や長期履修制度を実施します。さらに、看護の専門分野でのキャリアアップのための専門看護師(CNS)資格取得に対応した授業科目も用意しています。

教育の理念と目標

<教育理念>
 「地域文化に根ざした看護科学の考究」という本学の使命を受け、広い視野と高度な倫理観をもって、人間の尊厳を基幹とする看護の学術体系・研究を探求し、看護の質向上に貢献し得る創造性豊かな看護学教育者・研究者、高度な専門性を発揮する看護実践者を育成する。

【教育目標】
(1)看護学の学問体系の構築に貢献する看護学教育者・研究者の育成
   看護実践を支える看護学体系について総合的視野をもって追及し、時代と地域の要請に応えて看護学分
  野における学術上の先端的役割を担うとともに、知識の体系化と看護技術・援助方法の開発を積極的に推
  進し、看護学の学問体系の構築に貢献する教育・研究者を育成する。
(2)高度な専門的知識・技術・実践能力を備えた看護実践者の育成
   看護の特定な専門分野において、ケアとキュアを融合した高度な看護実践能力を有することを認定され        
  る専門看護師(Certified Nurse Specialist:CNS)を養成する。
   がん看護、老年看護、地域看護分野に養成教育課程を設置している。
(3)保健医療福祉専門職との連携において、看護の立場から専門性を発揮し、かつ全体をマネジメントでき
  る看護人材の育成
   保健・医療・福祉の総合的視野を涵養し、関連分野の多職種連携において看護の立場から専門性を発揮    
  するとともに、全体を調整・管理できる看護人材を育成する。
(4)地域のケアシステム構築と発展に貢献する看護人材の育成
   保健・医療・福祉分野の多職種、地域の関係者、市民と協力して、解決すべき地域のヘルスケアの課題
  に取組み、地域のケアシステム構築と発展に貢献する看護人材を育成する。
(5)変革者として行動を起こせる看護人材の育成
   各専門分野において、質の高い看護ケアを提供する改革に積極的にチャレンジし、社会の健康問題に関
  する対応策に積極的に関与し、教育や政策の場でも変革者として行動を起こせる人材を育成する。

大学院看護学研究科(修士課程)の特色

1 専門看護師(CNS)教育課程

次の専門分野については、専門看護師(CNS)の資格取得に対応できる内容の科目を配置しています。
本大学院では、専門看護師受験資格を得るための教育機関として、平成20年度に「がん看護(26単位)」と「地域看護(26単位)」、平成25年度に「老年看護(26単位)」、平成26年度に「がん看護(38単位)」の教育課程の認定を受けました。
平成28年度入学試験では、「がん看護(38単位)」及び「老年看護(26単位)」の学生を募集します。
なお、「地域看護(26単位)」については、募集を中止しています。

専門分野(領域) 専門看護師(CNS)資格
がん看護学 がん看護専門看護師
老年看護学 老人看護専門看護師
2  社会人の就学

大学院設置基準第14条では、教育方法の特例により夜間その他の特定の時間又は時期において授業や研究指導を行うことができるとされています。本大学院では、社会人の方にも就学しやすい環境を提供するため、教育方法の特例を適用して授業を行います。
なお、在職のまま入学を予定している場合は、出願の時点から勤務先所属長の承諾を得ておいてください(合格の場合、入学手続時に改めて勤務先の「就学承諾書」の提出が必要となります)。

3 長期履修制度

職業を有している等の事情により、標準修業年限の2年では大学院の教育課程の履修が困難な方については、修業年限を3年とする長期履修制度を設けています。
この制度の適用を受けるには、次の(1)から(3)のいずれかに該当することが必要となります。
(1) 職業(正規職員以外も含む)を有しており、標準修業年限での修了が困難なこと
(2) 育児、長期介護等の事情があり、標準修業年限での修了が困難なこと
(3) その他やむを得ない事情があり、標準修業年限での修了が困難なこと
(注1) 長期履修を望む場合は、出願時に申請を行い、許可を受けることが必要です。
     なお、入学後の申請は原則としてできませんので注意してください。
(注2) この制度の適用を受けた場合の授業料については、標準修業年限(2年)の方が2年間で納める授
     業料と同じ額を、3年間で納めればよいこととなります。
(注3) 長期履修期間の延長はできません。

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